職場に怪文書が送られてきた…どのように対処すればいいか解説
職場に怪文書が送られてくるといったことは起こりえます。「この時代に怪文書なんて…」と思う人もいるでしょう。確かにメールやSNSなど、いろいろとコミュニケーションツールが出てきています。しかしこのご時世でも紙の怪文書を作成して、職場に送り付ける人もいます。怪文書が会社に送られれば、おそらく動揺するでしょう。内容が事実でなくても、多くの人の目にさらされているかもしれないというと気分も良くないでしょう。そこでここでは怪文書が職場に送り付けられた場合の対処法について解説します。
犯人はだれか？
怪文書が送られてきた場合、まず誰が送り主なのか特定する必要があります。しかし中には「全く心当たりがない」という方もいるでしょう。怪文書を送る人には、いくつか典型的なパターンがあります。以下で主な犯人について紹介しますので、心当たりのあるものはないかチェックしてみてください。
社員
今まさにその職場で働いている社員が怪文書の犯人だったということはあり得ます。この場合、今の職場に何らかの不満を抱えていることが動機になりえます。待遇に納得できない、給料が少ない、休みが取れないなどです。そのような問題がないかまずは考えてみましょう。また特定の社員に関する怪文書をばらまくケースもあります。例えば出世をねたんで怪文書を作成するパターンです。その人の評価の下がるような内容である場合、その人の出世を阻むことが目的でしょう。
元社員
会社を辞めてしまった社員が怪文書の送り主ということもあり得ます。双方納得の上で辞めたのならいいですが、半ば強制的に解雇した場合にはその人から恨みを買う可能性は高いです。社員だけでなく、アルバイトでも納得いかない辞め方をした場合、それを恨みに感じて怪文書を作成することもあり得ます。最近であれば怪文書だけでなく、SNSに誹謗中傷を書き込んでいる可能性もあります。放置していると心当たりのない風評被害でダメージを受けることもあり得ます。早めの対処が求められるでしょう。
交際相手
特定の人物に関する悪口や貶めるような内容の怪文書出会った場合、恋愛トラブルという可能性があります。特に元交際相手が悔し紛れの怪文書を作成するということもあり得ます。「自分はフラれてこれだけ辛い思いをしているのだから、相手も道連れに…」と思って怪文書を作成するわけです。そこまでの思いは持っていなくても、暇つぶしの軽い気持ちで「ちょっと嫌がらせをしてやろうか」と思って怪文書を送付する場合もあります。しかしこの場合、相手に新しい恋人ができると怪文書がそれ以上は送られなくなるかもしれません。
不倫トラブルという可能性もあります。経営者が配偶者以外の人と関係を持っていて、その不倫相手と別れた場合などです。親しくお付き合いをしていた時に知った情報を怪文書の中に盛り込むことで、憂さを晴らそうというわけです。またW不倫だったり、相手が既婚者だったりした場合そのパートナーが怪文書を送りつけることもあります。「自分にひどい目を遭わせて…許せない！」というわけです。このケースだと相手はかなり感情的になっている可能性が高いです。強い怒りや恨みを抱いているので、対応しないと何度も繰り返し怪文書を送りつけてくる場合もあり得ます。
犯人特定を行おう
もし怪文書を送られた場合、まず誰がこのような文書を送付しているのか、犯人を特定しなければなりません。犯人を見つけるだけでなく、相手が申し開きのできないように証拠もしっかり固めておくことが重要です。
張り込みや聞き込み
まず怪文書がどこから送られてきているのか、特定する必要があります。もし切手などがなければ、会社のポストに直接投函している可能性が高いです。この場合、会社を誹謗中傷するような張り紙やチラシが近所でばらまかれているかもしれません。周辺に聞き込み調査をして、怪しい人物はいなかったか情報収集しましょう。
もし郵送されているのであれば、スタンプでどの郵便局から投函されているのか、絞り込みできます。その場所にゆかりのある関係人物がいないか、検討しましょう。そうすれば、誰が犯人か、ある程度の手がかりを掴めるかもしれません。
尾行調査をする
もし犯人に目星がついたのであれば、その方の行動を調査しましょう。もし繰り返し怪文書を送付しているようであれば、決定的な証拠を押さえられるかもしれません。何か書類をポストに投函しているところを目撃すれば、カメラやスマホを使って証拠を押さえましょう。できれば動画で撮影すれば、怪文書を送付している一部始終を押さえることができます。
筆跡鑑定で証拠固め
怪文書を送りつけている人の中には、手書きで作成している人もいます。この場合、筆跡鑑定でだれがその文章を書いたのか特定できます。人間、文字を書くときにその人ならではのくせがあるものです。文字のバランスや文章がどのように流れていくか、筆圧がどの程度か、崩し方がどうかでだれが書いたのかが明確になります。犯人がわかっているのであれば、その人が手書きした資料を用意して、専門機関に怪文書と資料の文字が同一人物の作成したものか鑑定してもらいましょう。
指紋鑑定を行い
もしかすると怪文書を手に取ったときに犯人の指紋が付着しているかもしれません。専門機関に依頼すれば、指紋鑑定を行ってくれます。もし指紋採取をお願いするのであれば、怪文書を密封して、ほかの誰かが触らないようにしましょう。社員がいろいろと触ってしまうと、どれが犯人の諮問かわからなくなってしまうからです。
まとめ
企業に怪文書が送付された場合には、まずは犯人を特定しましょう。その上で犯人が間違いなく怪文書を送りつけていることを立証できるように、証拠集めをしなければなりません。そのためには尾行や聞き込みなどの調査が必要でしょう。自分たちですべての調査をするのは限界があるはずです。相手にバレることなく言い逃れできないような証拠を集めるのであれば、プロの探偵に依頼するのも一考です。実績のある探偵であれば、限られた期間でしっかり結果を出してくれるでしょう。
投稿者プロフィール
- 10年以上にわたる探偵経験を持ち、調査分野のエキスパートとして認められている。これまでに手掛けた調査案件は年間200件以上にのぼり、その確かな調査力と洞察力で数多くの難解なケースを解決してきた実績を持つ。特に浮気調査や素行調査の分野で高い成功率を誇り、信頼と実績に基づいた調査を提供することを信条とし、クライアントからの高い満足度を誇る。
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