就職活動の嘘は控えるべき？採用調査の実際について
就職活動の採用試験で少しでも自分を良く見せようとして、嘘や実際よりも盛って話をする人は結構います。しかし採用する企業側の中には、採用候補者についていろいろと調査を行っています。その中でウソがばれると、内定が幻になるなどマイナスの影響を及ぼしかねません。
よく見られる採用試験時の嘘
採用試験で自分を良く見せるためにどのような嘘をつくのでしょうか？調査会社のホームページでは代表的な嘘について紹介しています。その中でも主要なものについてみていきます。
学歴
学歴詐称する人はあまり多くはありません。学校などにデータが残っていますし、卒業証明書などの提出も求められるのでバレやすいからです。しかし調査会社によると、一部学歴詐称をする人もいます。例えば卒業した学校や学部を偽る人がいます。より良い大学や同じ学校でも偏差値の高い学部を書類に記載することで、採用しやすくするわけです。その他には入学・卒業年月を偽るケースもあります。浪人や留年をすると採用にマイナスに評価されると思って、ごまかすために偽ります。
転職回数
転職するにあたってこれまでの転職回数は割と重視される傾向が見られます。転職回数が多いとそれだけ定着していないことになり、採用にあたって不利になります。そこで転職回数を少なくして、マイナスの印象を払しょくしようとするケースは見られます。
もう一つ転職を何度も経験している人の中には、一定期間仕事をしていない場合もあるでしょう。もし空白期間が長いと「この間、なにをやっていたのか？」と突っ込まれる可能性があります。そこで空白期間をなくす、もしくは短くすることで悪い印象を軽くしようとするわけです。
部下の数
役職についてあまり大きくかけ離れた嘘をつく人はあまり多くないようです。例えば平社員だったのに「マネジャーをしていた」とか「主任をしていた」といったような嘘です。このような嘘はすぐにばれるだろうと思って控える人が多いです。しかし管理職で、部下の数を少し盛るといった嘘は見られます。例えば本来部下は数名程度だったものを10人としてみるなどの嘘です。特にIT関連でシステム開発をする場合にはプロジェクトメンバーがどこまでか微妙なことがあります。下請けやフリーランスに業務を任せることもあり、これも部下としてカウントする人も見受けられます。
スキル
求人情報を見ると、特定のスキルのあることを応募条件としている案件も少なくありません。本来は十分ではないのに「スキルがある」とうそをつく人もいるようです。必須スキルの場合、なかなかできないものをできるという人は少ないです。しかし歓迎するスキルであれば「うまくいけばごまかせるかも？」と思って嘘をつく人が出てきます。
給料
本来の給料よりも良く申告する嘘はよく見られます。自分の市場価値を上げて、転職先での待遇を少しでも良くするためです。例えば今まで一番多くもらった収入を答える、賞与が最も多かった時の収入を答えるなどです。また希望する年収額に合わせるような人も見られます。しかし転職する際には、源泉徴収票を新天地の勤務先で提出しなければなりません。ですからこちらに記載されている額とそれまで行っている額とあまりに違い過ぎると嘘のバレる恐れがあります。
採用調査で応募者の嘘はバレる
自分を良く見せようとして経歴などで嘘をつく、少し盛る人もいるかもしれません。しかし多くの企業で採用調査を実施しています。ですから嘘はかなりの確率でバレると思ってください。
採用調査とはどのようなもの？
採用時に応募者について調査することを採用調査と言います。採用調査を調査会社に依頼すると、学歴などの経歴詐称はないか、前職での勤務状況や退職理由、問題を起こしていないかなどを総合的に調査します。リファレンスチェックといって、前職の部下や上司に話を聞き、能力や人間性に関する調査も実施します。また近年では反社会的勢力の追放を国を挙げて行っています。そこで反社につながるような交際がないかも確認されます。広範囲にわたって調査する場合も珍しくないので、いくら嘘をついてもバレる可能性がありますので注意してください。
採用調査で嘘がばれた場合の対処法
このような採用調査は多くの会社で、最終選考時点で実施することが多いです。もし採用調査の結果、応募者の申告していた内容に虚偽のあることが発覚したら、不合格になるでしょう。せっかく正直に答えていれば内定が出たかもしれなかったとしても、フイになってしまいます。基本的に大半の企業が応募書類の嘘を嫌います。嘘をついて入社するような人間を信用できないからです。
内定通知の後に嘘が発覚すると、これも厄介です。基本的に内定を出した段階ではまだ実際に勤務していなくても、実質的には雇用契約を結んでいる状態になります。この段階で嘘が発覚して内定を取り消すのは、よほどの理由がないと難しいです。しかし例えば応募要項に「○○の資格保有者」とか「○○に関する経験がある」と明記しているのにもかかわらず、この部分で嘘をついていると内定の取り消しや解雇という可能性も十分あります。
内定を出した後で嘘が発覚しても、なかなか実際に解雇するのは難しいです。そこで多くの企業で内定を出す前に採用調査を実施します。またたとえ入社後にウソがばれてしまって解雇されなかったとしても、左遷や減給などのペナルティはあるでしょう。また「採用時に嘘を言った人間」というレッテルを上司や人事担当から貼られてしまいます。このような状況だと、昇進や昇給などのキャリアアップは期待できないでしょう。
まとめ
採用調査の時に自分を良く見せよう、採用されるチャンスを高くしようとしてちょっとした嘘をつく人は結構います。ただし最近で日本でも多くの企業で採用調査を専門家に依頼して行っています。ですから後々バレる可能性は十分あります。その結果、せっかくの内定が幻になってしまう可能性は高いです。もし就職したければ、たとえ不利な情報でも隠さずに正直に話をした方がいいです。
投稿者プロフィール
- 10年以上にわたる探偵経験を持ち、調査分野のエキスパートとして認められている。これまでに手掛けた調査案件は年間200件以上にのぼり、その確かな調査力と洞察力で数多くの難解なケースを解決してきた実績を持つ。特に浮気調査や素行調査の分野で高い成功率を誇り、信頼と実績に基づいた調査を提供することを信条とし、クライアントからの高い満足度を誇る。
最新の投稿
家出・所在調査11月 7, 2024SNSで人を探す方法と注意点
浮気調査11月 1, 2024探偵による浮気調査の流れと方法を徹底解説
素行調査10月 18, 2024興信所の素行調査料金の相場とは？料金プランと調査能力を見極めるポイント
採用調査3月 6, 2023リファレンスチェックで質問して良い内容・質問してはいけない内容とは
