リファレンスチェックを行うといわれた・それで落ちた場合の原因とは？
近年採用試験でリファレンスチェックを行う企業が日本でも増えてきています。リファレンスチェックって聞きなれないという人もいるかもしれませんが、採用候補者に関する情報の確認をする工程のことです。リファレンスチェックで不利になったり、落ちたりすることがあるのかここで紹介します。
リファレンスチェックはいつ行われるのか？
リファレンスチェックを実施する場合、どの段階で行われるのでしょうか？企業によって若干際はありますが、通常は以下で紹介する2つの段階のいずれかです。
最終面接実施前
最終面接で誰を採用するのか決める直前で行う企業は多いです。最後の段階で問題のある人材かどうかチェックして、大丈夫なら内定を出す流れです。あとで詳しく見ていきますが、採用決定してからリファレンスチェックを理由に内定取り消しを行うのはハードルが高いです。そこで内定を出す直前に調査するわけです。
内定決定後
企業の中には内定を出した後で行うところもあります。これはオンボーディングの資料のためが一般的です。オンボーディングとは採用後に即戦力になるように育成していく体制を整備する取り組みのことです。業務や職場環境に早く慣れて、能力を発揮できるようにするためにはどうすればいいか、リファレンスチェックで見出していきます。採用者の性格や得手不得手などを把握するためにリサーチするわけです。入社した後で快適に勤務できる環境を先方で整えてくれるので、こちらのリファレンスチェックは皆さん方にもメリットがあるでしょう。
内定取り消しは難しい
リファレンスチェックの結果、内定取り消しをするのはかなり難しいです。法律に引っかかってしまう恐れがあるからです。内定通知書を出したのは実質雇用契約を交わしたのと同じ状況です。つまり内定取り消しをするのは、解雇と同じ扱いです。解雇するためには正当な理由が必要です。学歴や職歴の詐称が露見した、犯罪歴があった、大病を患っているけれども申告がなかったときには認められます。しかしこれ以外の理由で取り消しにするのは違法です。例えばただ単に前職での評判が悪かった、ハラスメントなどのトラブルを起こしただけでは取り消しができません。ですからリファレンスチェックのために、せっかくもらった内定が消えることはないと考えてください。
リファレンスチェックで不採用になる原因
リファレンスチェックで内定取り消しになることはありませんが、選考試験で不合格になることは考えられます。具体的にどのような理由で不採用になるのか、主だったものについてピックアップしてみました。
経歴詐称
履歴書や職務経歴書に記載している学歴や職歴が事実と異なる場合、まずその会社に採用されることはないと考えていいでしょう。職歴の詐称があれば、会社側の求める業務をこなせない恐れがあります。またそもそも真実を話そうとしない人に大事な仕事を任せられないでしょう。また詐称するような人は社内規則などへの遵法意識も低いでしょう。すると後々トラブルを起こす恐れもあり、そのようなリスキーな人物を採用するわけにはいかないはずです。意図的ではなく、単なる書き間違いでも詐称と判断される恐れがあります。履歴書や職務経歴書を作成する際には、誤字脱字がないかきちんと確認したほうがいいです。
ミスマッチ
詐称などの問題がなくても、リファレンスチェックで不利になる場合もあります。それは候補者のキャラクターと会社の社風とマッチしないと判断された場合です。リファレンスチェックの中では候補者の長所や短所、コミュニケーションスキルの人間性、課題解決能力、トラブルシューティング力、リーダーシップ能力など総合的にリサーチします。その結果、会社に合わない、会社の求める人物像とかけ離れていると判断されると不採用になってしまう危険性も出てきます。
候補者の話とリサーチ結果にギャップがある
面接のときに聞いた話とリファレンスチェックの調査結果に大幅に違いが生じている場合、不採用になる恐れが出てきます。面接のときには採用されたくて嘘ではないものの誇張して話してしまう、自分にとって不利になる情報を話さないということもあるでしょう。ところがリファレンスチェックで調査してみると、候補者の話と矛盾が生じると人事担当者はネガティブな印象を持つでしょう。リファレンスチェックがネックにならないように、面接のときには正直にありのままを話したほうがいいです。
前職の評判が芳しくなかった
リファレンスチェックは中途採用者を対象に行われることが多いです。このとき前の職場でどんな評価だったのかもリサーチします。このとき前の職場での評判があまり芳しくなった場合、それを理由に不採用にされてしまう恐れがあります。特に社内トラブルがあった場合、その点は重視する傾向が見られます。具体的にはパワハラやセクハラの訴えがあった、遅刻や欠勤が多く職務怠慢が見られた場合には不採用にされやすいです。このような人材を採用した場合、また同じような問題を起こす公算大だからです。
リファレンスチェックを拒否する
リファレンスチェックは候補者当人の同意を取り付けないと調査できない決まりになっています。あくまでも調査は任意なので、候補者は断ることも可能です。しかし拒否すれば、採用される可能性は低くなるでしょう。会社としてみれば「候補者が経歴や実績で隠したいことがあるから拒否しているのでは？」と思われてしまうからです。ただし例えば現在勤務中の職場に内緒で採用試験を受けている場合、リファレンスチェックをされると転職活動をしていることがばれかねません。そのような場合には正直にその事情を伝え、選考方法の代案がないか交渉してみましょう。
まとめ
リファレンスチェックによって内定が取り消されることはよほどのことがない限り、認められないでしょう。しかし採用試験の段階でリファレンスチェックをして、不利な事実が出てくることもあるかもしれません。面接試験の内容と齟齬があるとマイナスの印象を持たれてしまうので、正直にありのままに話すように心がけましょう。
投稿者プロフィール
- 10年以上にわたる探偵経験を持ち、調査分野のエキスパートとして認められている。これまでに手掛けた調査案件は年間200件以上にのぼり、その確かな調査力と洞察力で数多くの難解なケースを解決してきた実績を持つ。特に浮気調査や素行調査の分野で高い成功率を誇り、信頼と実績に基づいた調査を提供することを信条とし、クライアントからの高い満足度を誇る。
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