リファレンスチェックは第三者機関に依頼する方法もある
外資系企業の中途採用試験を実施する場合、リファレンスチェックを行うことは結構多いです。履歴書や職務経歴書、面接だけではわからない候補者の素顔や能力を知るために実施します。雇用のミスマッチを防ぐために、日本企業でも実施しているところもあります。自分たちで行うのが難しければ、第三者機関に依頼するのも一つの方法です。
第三者機関に依頼するメリット
リファレンスチェックは自分たちで行う方法もあれば、第三者機関にお願いする方法もあります。調査会社や探偵事務所のような、リサーチに特化してサービスを行っているところに依頼するのが一般的です。第三者機関にお願いする場合、いろいろなメリットが期待できます。
本業に専念できる
自分たちでリファレンスチェックを行うとなると、候補者の関係者を選定して、いろいろと質問しなければなりません。電話やメールで聞き取りを行う場合でも結構手間がかかりますし、実際に対面形式で話を聞くとなると、さらに時間がかかります。しかし例えば中小企業のような従業員数に限りのある場合、調査を行うために人員を割けられないというところもあるでしょう。
第三者機関にお願いすれば、自分たちであれこれ調査や準備をする必要がなくなります。「このようなことを聞いてほしい」と要望を伝えるために打ち合わせをすることもあるでしょうが、実際にチェックを行うよりも負担は軽減できます。本来であればリファレンスチェックのために必要だった人員を別のところに割り振れます。本業に専念できることで、作業効率の向上も期待できます。
プロが調査を行う
自分たちでリファレンスチェックをやる場合、実際に関係者にどのようなことを聞けばいいかわからないというケースも出てくるでしょう。しかし第三者機関に外注すれば、調査の専門家が担当する形になります。ということは質問についても、候補者の能力や人間性のわかるような項目にピンポイントで話を聞けます。聞き洩らしの失敗も考えにくいでしょう。
また質疑応答で関係者とのやり取りに長けた調査員が担当してくれるのもメリットの一つです。関係者の話を聞きながら、いろいろな情報を引き出すノウハウを持っている可能性が高いです。うまくコミュニケーションをとりながら、関係者の本音を引き出せるかもしれません。自分たちで調査を行うよりも、より深い情報が得られるでしょう。つまり自分たちの求める人物像に合致しているかどうか、より正確に判断でき、リファレンスチェックの本来の目的である雇用のミスマッチを回避できる可能性も高まります。
リファレンスチェックを第三者機関に依頼する場合の比較ポイント
リファレンスチェックを第三者機関にお願いすれば、スムーズにリサーチができますし、必要な情報を収集してくれる公算が大です。しかし第三者機関といっても、リファレンスチェックを請け負っている業者はいくつもあります。その中でどこに依頼すべきか、比較するポイントはいくつかありますので以下にまとめました。
質問内容について
リファレンスチェックで実のある調査ができるかどうかは、どんな質問をするかにかかっています。そこで質問内容については、きちんと確認しておいた方がいいです。中には調査をしてみたいけれども、どんなことを聞けばいいかわからないという会社もあるでしょう。調査会社の中にはテンプレを用意しているところもあります。しかも業種や職種別に細かく質問のテンプレを用意しているところもあって、自分たちの事情に合わせた質問を用意してくれます。
またテンプレだけでなく、自分たちの聞きたいことについても柔軟に対応してくれる業者の方が重宝します。どんな質問を用意してくれるのか、こちらの要望を踏まえて質問を構築してくれるかなどをチェックしましょう。
料金について
調査を外注する場合、やはり気になるのは費用でしょう。リファレンスチェックの料金体系ですが、いろいろなコースが考えられます。1回あたりの受注で請求する場合もあれば、月額定額制のところもあります。定期的に採用試験を実施しているのであれば、月額定額で長期契約をお願いすることも検討した方がいいでしょう。
費用相場ですが、1回あたりの調査で大体1～3万円と言われています。こちらをベースにして適正価格を提示しているかチェックしてください。あまりに高いのはもちろんですが、安すぎるところも避けたほうがいいです。後で追加料金などの名目で値段を吊り上げてくる可能性もあるからです。
バックグラウンドチェックも行っているか？
書類選考や面接以外の部分で候補者の調査を行う手法として、リファレンスチェック都ともによく導入されているのがバックグラウンドチェックです。バックグラウンドチェックとは犯罪歴や反社のチェックなどを主に行います。履歴書や職務経歴書に記載されていることに虚偽はないか、信用性について調査する手法です。調査機関の中には両方をセットで行っているところもあります。両者をセットでリサーチすれば、より広範囲にわたって調査ができるので安心して採用できるでしょう。
トラブルに対する施策について
リファレンスチェックではなりすましをする場合が時折あります。推薦者を候補者に出してもらうときに、家族や友達を「会社関係者」として紹介する場合があります。これでは、こちらの思うような調査ができない恐れが出てきます。このようななりすましなどの調査妨害に対してどのような対策を講じているか、確認しましょう。中には身分証明書を提出することでなりすましをボウイしているような調査機関もあります。なりすまし防止のための対策をしている調査機関であれば、安心してお願いできるでしょう。
まとめ
採用試験を実施する場合、それなりの手間もかかりますし、コストも負担しなければなりません。ですから思い通りの人材を採用できないと、せっかくかけた時間もお金も無駄になってしまいます。慎重に人材を採用したいところでしょう。そのためには、リファレンスチェックなどの調査も実施して、候補者について深く理解しましょう。自分たちだけで調査をするのは自信がなければ、プロの調査機関に依頼するのも一考です。
投稿者プロフィール
- 10年以上にわたる探偵経験を持ち、調査分野のエキスパートとして認められている。これまでに手掛けた調査案件は年間200件以上にのぼり、その確かな調査力と洞察力で数多くの難解なケースを解決してきた実績を持つ。特に浮気調査や素行調査の分野で高い成功率を誇り、信頼と実績に基づいた調査を提供することを信条とし、クライアントからの高い満足度を誇る。
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