リファレンスチェックの認知率、実施率の割合は？今後はどうなる？
「リファレンスチェック」と聞いて、どのようなものなのか説明できるでしょうか。中途採用の採用選考時に行われることがある調査です。実際にどのくらいの企業がこの調査の存在を知り、また実施しているのか、気になりませんか。こちらの記事ではリファレンスチェックの認知率と実施率について、また今後どうなっていくのかについて解説していきます。
リファレンスチェックの認知率の割合
「リファレンスチェック」の認知率、実施率の割合についてある人材紹介会社でが調査を実施しました。調査対象は国内の外資系企業と、グローバルなビジネス展開を行っている日系企業の合わせて303社の企業です。
この調査によると、「リファレンスチェック（調査の内容も含む）を知っているか」という質問に対し、「知っている」と回答した企業は全体の84%でした。外資系企業、日系企業に分類した割合では、外資系企業が93%、日系企業の73%が「知っている」と回答しています。かなり多くの企業がリファレンスチェックを認知していることがわかりました。
アメリカなどの企業では一般的
リファレンスチェックは採用候補者の前職または現職での評判などを調査するものです。この調査は、アメリカなど、海外では割と一般的なものとされています。採用選考が最終段階に進んだ頃に、調査の話が出ることが多いです。今回の調査対象となっている企業が、海外展開をしている企業なので認知度が高いですが、日本国内の多くの企業では、まだあまり一般的なものではありません。ですから、グローバルなビジネス展開をしているわけではないという企業を含めて調査を行ったら、認知率はもっと低かった可能性があります。
ネガティブな調査ではない
採用候補者としては、前職または現職のことを調査された上で、応募した企業にどのような情報が伝わるのか不安に感じるかもしれません。リファレンスチェックの目的は、経歴に虚偽がないかの確認と、企業に候補者がマッチするかの確認などが主となります。企業は採用した人にできるだけ長く勤めてもらいたいと考えていますから、企業にマッチしていて十分な能力を発揮してくれる人か、また信用して仕事を任せられる人かを多くの情報から判断したいわけです。調査により、候補者のことをより深く知った上で内定を出すかどうかを決めるという、要は内定への後押し的なものと言えます。決して候補者の粗探しをしようなどという調査ではありません。
リファレンスチェックの実施率の割合
リファレンスチェックを知っていると回答した企業は多かったようですが、実際に自社で導入しているという企業は多いかというと少し違うようです。「貴社ではリファレンスチェックを実施しているか」という質問に対し、全体の企業で41%が「実施している」と回答しました。外資系企業においては「実施している」という企業が58%、日系企業では23%という結果になっています。調査の存在や内容を知っていても、実施する企業と実施しない企業に分かれてしまっているようです。
実施する理由とは
調査を実施している企業というのは、リファレンスチェックのメリットを重視しているからではないかと考えられます。認知率、実施率を調べたこのアンケート調査にて、「リファレンスチェックの良い点はどのような点だと思うか」について様々な意見が上がっていました。例えば「面接官が読み取った人物像や能力などと実際の候補者の人物像や能力などに差異がないか確認できる」「面接や書類に虚偽や誇張がないかの確認に役立つ」などの意見が多いです。さらに「特性を知り、入社後のマネジメントに役立てられる」「強みや弱みを把握できることで、入社後のポジションをイメージしやすい」など、採用後のことまで考えられるところが良い点として、調査の実施につながっています。
実施しない理由とは
リファレンスチェックの良い点は？という質問とともに、リファレンスチェックの欠点についても質問がなされています。ここに回答されている内容に不安を感じてしまうことが、リファレンスチェックを実施しない理由になっているのでしょう。例えば「回答の信憑性について判断が難しい」「回答に偏りが出る可能性が否めない」というようなことがあります。また、時間や手間、コストの問題によって実施しないとしている場合もあるようです。
リファレンスチェックの今後はどうなる？
海外では一般的なことであり、国内の外資系企業でも多く実施されているリファレンスチェックは、日本の企業全体としてはまだ「注目され始めた」という段階です。しかし今後は、注目度が上がっていくのではないかと考えられています。
今の日本企業の課題はミスマッチです。これは採用選考の形態が昔からずっと変わらないことに問題があります。短時間の面接では人の細かな部分を見極めるのは難しいことです。それでもその少ない情報だけを信じて採用することによって、ミスマッチが起こりやすくなります。ミスマッチが起こることで、期待していたような働きをしてもらえないのは企業にとって痛手です。またミスマッチに気付かれずに採用された、自分に合わない会社で働くことになってしまった人の方も、辛くなってしまうでしょう。企業にとっても候補者にとっても不幸なミスマッチを防ぐために、リファレンスチェックが役立つのです。
すでにリファレンスチェックを導入している企業は、採用可否の判断の材料として役立つと考えて実施しています。コロナ禍で転職市場が大きく動いている今、効果の大きいリファレンスチェックが注目度を上げてくる可能性は高いと考えられるのです。
まとめ
リファレンスチェックの認知率、実施率の割合について解説してきました。海外の企業では一般的なものであり、日本国内でも注目され始めているのです。しかし、認知率に対して実施率が少々下がるということは、この調査にネガティブな印象を持っている企業がまだ多いのではないかと考えられます。ただリファレンスチェックはネガティブな調査ではなく、企業と候補者の相性を確かめるようなものなのです。企業にも候補者にもメリットの多い調査ですから、今後注目度は上がっていくであろうと思われます。
投稿者プロフィール
- 10年以上にわたる探偵経験を持ち、調査分野のエキスパートとして認められている。これまでに手掛けた調査案件は年間200件以上にのぼり、その確かな調査力と洞察力で数多くの難解なケースを解決してきた実績を持つ。特に浮気調査や素行調査の分野で高い成功率を誇り、信頼と実績に基づいた調査を提供することを信条とし、クライアントからの高い満足度を誇る。
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