リファレンスチェックはうざい？採用候補者が調査前に気を付けること
近年は転職や中途採用の増加に伴い、採用前の事前調査が行われるのが一般的になってきています。今回ご紹介するリファレンスチェックも採用調査の一つで、採用前に候補者の情報を調査されるため、ひとによっては「うざい」と感じてしまう人もいるかも知れません。
そこで、今回の記事では、リファレンスチェックとはどんなものなのか、またリファレンスチェックが行われるにあたって採用候補者が気を付ける点などについて解説していきたいと思います。
リファレンスチェックで調査されること
リファレンスチェックとは、外資系産業などで利用されている調査方法で、「採用調査」や「前職調査」と似ている部分が多く、同じ調査方法だと感じている人も多いかもしれません。そこで、ここではリファレンスチェックがどんなものなのか、また、どういう風に行われるのかをご紹介したいと思います。
リファレンスチェックの調査内容
リファレンスチェックでは、前職に関する履歴をもとに、業績や能力、人柄や人間関係などを調査します。調査内容には個人情報が含まれているため、基本的には採用候補者から承諾を得て調査を行う形になります。
調査は、前職の担当者へ電話、メール、チャット等で行われることが大きく、調査員が前職に訪問して直接ヒアリングすることもあります。採用候補者が調査を拒否することも出来るため、絶対に調査を受ける必要があるものではありません。
リファレンスチェックが行われる理由
リファレンスチェックが行われるようになったのには以下のような理由があります。
履歴書や面接で分からない部分を知ることが出来る
転職による中途採用が増加したことにより、面接等ではわからない部分も多くなってきており、経歴が多い場合は企業にとって懸念材料が増える原因にもなっています。そこで、事前に採用候補者の経歴や人柄、人間関係をチェックすることでリスク回避と、より有益な人材が確保できるようにしています。不要な疑いを避けることが出来るという点では、ウィンウィンの関係性になりやすいというメリットもあります。
採用候補者の能力、配属先などを明確にすることが出来る
履歴書や面接だけでは候補者の能力を正確に知るこができず、企業側にとってもリスクになってしまうことがあります。そこで、リファレンスチェックを実施することで実際のスキルを把握し、就職後の配属先や教育をスムーズできるようになります。
一般的なリファレンスチェックの方法
一般的にリファレンスチェックは前職の上司数名とコンタクトを取って、質疑応答を行うのが一般的で、以下のような質問が行われることが多いです、
- 候補者と働いた期間
- 勤務内容（仕事内容、責任）
- 社内での人間関係
- 仕事への意欲、リーダーシップ性
- 長所、短所
- 対人関係
- また雇用したいと思っているか
リファレンスチェックでは、仕事に関する姿勢や、人間関係などを中心に聞き取り調査が行われます。ただし、調査中にネガティブな情報があったからといって採用を取り消すということはありません。基本的には候補者の意欲や人間性、スキルなどを知ることが目的なので、調査だからと言って不安を感じることはないでしょう。
リファレンスチェックを拒否することは可能か
調査によって採用取り消しになるということは基本的にありませんが（例外的に取り消しになる場合もある）、自分の知らないところで調査が行われてしまうため、不快に感じてしまう人もいるかもしれません。ここではリファレンスチェックを拒否できるかについて解説したいと思います。
リファレンスチェックを拒否することは可能
リファレンスチェックは任意で行われる調査方法であるため、採用候補者は調査を拒否することが出来ます。また、調査を拒否したことによって採用側が「採用取り消し」などを行った場合、労働契約法16条の「解雇権乱用の法理」によって違法行為となるため、拒否したことで採用に影響が出るということは基本的にありません。
ただし、リファレンスチェックを拒否することで、採用側に疑惑や懸念材料を与えることになるため、「信頼関係」というところで企業側と溝ができる原因になることもあります。リファレンスチェックを拒否する場合には、正当な理由や、拒否した後の対応などにも気を付ける必要があるといえます。
リファレンスチェックを拒否するのは採用候補者だけじゃない
リファレンスチェックは採用候補者の拒否によって行われない場合がありますが、それ以外の理由で調査が行われないケースもあります。
リファレンスチェック先の担当者に拒否されるケース
以下のような場合はチェック先の担当者からリファレンスチェックを拒否されることがあります。
- 前職での関係性が良くなく、関わり合いを持ちたくない
- 企業側の都合により対応できない（業務が忙しい、社内転換期など）
前職での勤務態度に問題がない場合でも、上司や部下との関係性が悪い、または裏切り行為などによって信頼関係が崩れていると、リファレンスチェックを拒否されることがあります。また、チェック先が多忙な場合には対応できないといわれてしまうことも少なくありません。
本人が承諾している場合でも、チェック先が対応してくれない場合もあるのです。
リファレンスチェック先の企業が拒否するケース
担当者ではなく、企業としてリファレンスチェックや前職調査を受け付けないというケースもあります。調査では個人情報はもちろん、企業情報や、他の企業に知られたくない部分などにも触れられてしまうことがあるため、法的リスクや、情報漏洩リスクを恐れて拒否することがあります。
このように、リファレンスチェックはさまざまな理由で拒否されるケースが存在します。
リファレンスチェックを受ける際に気を付けること
リファレンスチェックでは個人情報や知られたくない事実を知られてしまうこともあるため、候補者にとってリスクのある調査でもあります。しかし、むやみに断ってしまうと心証を悪くするばかりか、採用に影響することもあるため、一方的に拒否するのも考え物です。そこで、調査を受ける場合も拒否する場合も、しっかりとした対応をすることが重要です。
明確な理由がない場合は拒否しないのがおすすめ
リファレンスチェックでは、履歴書や面接ではわからない個人のスキルや能力を知ってもらう機会でもあるため、特に明確な理由がない場合は受けたほうがいいといえます。チェックを受ける際には控えてほしいことや、マナーを守ってもらうことをしっかり伝え、真摯な態度をとることで、企業側にいい印象を与えることが出来ます。
拒否する場合はしっかりとした理由を伝える
リファレンスチェックを受けることで、個人情報の漏洩や、前職での情報、人には言えない秘密など、様々な情報を企業側に知られてしまうリスクがあります。それらによって問題が発生する場合や、個人として不安や不快な思いがある場合はその趣旨をしっかりと伝え、断るようにしましょう。
拒否する場合も真摯な対応をすることで、企業側と信頼関係をつくることが出来ます。
まとめ
今回の記事では「リファレンスチェックがうざい」という観点からさまざまな解説をさせて頂きました。調査によって双方にメリットがあるものの、知られたくない事実を知られてしまうというデメリットもあるため、調査を受ける側は考えておく必要があります。また、場合によっては違法な調査を行う企業も存在する可能性があるため、万が一の場合に備えて、探偵や弁護士に相談しておくのも一つの方法です。
