リファレンスチェックが頼めない場合もある・断られた場合の対処法とは？
採用候補の前職における勤務の模様や人間性、能力などを確認するためにリファレンスチェックを導入する企業も増えています。リファレンスチェックをする際には、本人にその旨を説明して同意を得る必要があります。チェックを受けるかどうかはあくまでも任意なので、頼めなかったという場合もあり得ます。この場合どのように対処すればいいかについて、詳しく見ていきます。
リファレンスチェックが頼めないパターン
リファレンスチェックに同意してもらえないパターンとして主に3つのケースが考えられます。それぞれどのような事情で同意してもらえないかについて、まずは解説します。
候補者本人が承知してくれない
候補者が難色を示すので、リサーチできない事例は少なくありません。採用する側としてみれば印象が悪いでしょうが、相手にも譲歩できない事情があります。例えば今働いていて現在の職場に内緒で就職活動をしている場合です。リファレンスチェックは前職の関係者に話を聞きますので、ここでどうしても離職しようとしていることが露見してしまいます。ですから拒否したいわけです。
また前の職場の関係者に話を聞くのですが、そのような人がいないので無理というパターンもあります。例えば前の職場で人間関係を築けていない、会社を辞めるときにひと悶着あったなどです。この場合、採用しても人間関係でトラブルを起こす危険性があります。ただし中には前がブラックな職場で、もうかかわりを持ちたくないというケースもあります。この辺は理由をきちんと聞いて、なぜ頼める人がいないのかヒアリングしましょう。
依頼者が同意しない
リファレンスチェックに候補者が同意した場合、だれに聞いてほしいか推薦者を出します。この推薦者にコンタクトを取ったところ、調査を承知してくれないのでそこから先に進めないという事例もあります。なぜ推薦者が調査に非協力的なのか、いくつか事情が考えられます。
まずは候補者を高く評価している場合です。「今その人に辞められたら困る」ということで協力してくれないわけです。逆に関係がよくないからという事例もあります。推薦があったからといって、相手と良好な関係だったとは限りません。またただ単に推薦者が忙しくて対応している時間がないというパターンもあります。
企業が断る
リファレンスチェックをしようと思って候補者の前職の会社に打診したところ、拒否されるケースもあります。こちらは推薦者が断るのと似た事情であることが多いです。まず候補者との関係が悪かった、退職の際に禍根を残した場合などです。また会社が多忙で対応できない、社内の配置転換などで候補者のことを知っている人がいないなどです。
リファレンスチェックは徐々に日本国内でも浸透しつつあります。しかし中にはよく知らないというケースもあります。この場合、「調査を受けると従業員だった人物の個人情報を渡すことになるのでは？」と警戒される場合が出てきます。この場合、個人情報保護に抵触するものではない、当人のOKももらっているということを丁寧に説明しましょう。
リファレンスチェックを頼めなかった場合の対策
何らかの理由でリファレンスチェックに同意してもらえなかった場合、どのように対処すればいいかについてみていきます。頼めなかった理由を見極め、代用手段がないか考えましょう。
まずは理由を聞くこと
候補者がリファレンスチェックを嫌がっている場合、まずはなぜ嫌なのかその理由を確認することです。理由がわかればこちらも適切に対処できるからです。また誰が断っているのかも聞きましょう。候補者当人はOKでも、その先の前職の会社の意向の可能性もあるからです。
推薦者の代役を考える
推薦人に打診したところ頼めなくてリサーチができないというパターンもあります。この場合、代役がいないか考えてもらいましょう。もしかすると別の関係者が出てくるかもしれません。前職の関係者が無理なら、得意先の関係者なら依頼できるなど代案が出てくるかもしれません。
代替案を検討する
いろいろと説得してみたけれども、推薦者が見つからない、候補者の態度がかたくなでリファレンスチェックが頼めないというパターンもあるかもしれません。この場合、推薦者がいないなど頼めない理由そのものが採用の判断材料になるでしょう。しかし先ほど紹介したように前の会社がブラック企業でもうかかわりたくないという事情もあります。その場合には選考方法の見直しを検討してみるといいでしょう。
拒否されないような説明を心がける
拒否された場合、その理由を聞いたり代替案を考えたりしなければならないので余計な労力がかかってしまいます。ですからなるべくリファレンスチェックを拒否されないように説明に工夫を凝らすことが大事です。例えば早めに候補者にリファレンスチェックを行う旨を通知しておくといいでしょう。そうすれば推薦者探しなど、候補者も早めに対応できるので断られにくくなるかもしれません。
また採用側だけでなく、候補者にもメリットのあることを伝えるといいでしょう。例えば「自分の持ち味を履歴書や面接以外でアピールできるチャンスです」とか「皆さんの適性を見て、適材適所に配属するためです」と候補者もプラスになる旨を説明すれば、同意してくれる可能性も高まります。「採用後のミスマッチを防止するため」と伝えても、候補者の納得が得られやすくなるでしょう。
まとめ
外国企業ではリファレンスチェックを内定前に行うのは、当たり前のこととして広く認知されています。しかし日本ではまだ十分浸透していない場合もあり、企業・個人ともに正しく理解できていない可能性があります。リファレンスチェックが拒否された場合には、その背景にどのような事情があるのかまずは確認しましょう。そのうえでどう対処すれば理解が得られるかを考えましょう。
本来リファレンスチェックは採用時のミスマッチを防ぐ、候補者が能力やキャリアをより発揮できるようにより深い情報を得るためのものです。候補者にも大きなメリットのあることを理解してもらいながら、頼みやすい環境を作りましょう。
投稿者プロフィール
- 10年以上にわたる探偵経験を持ち、調査分野のエキスパートとして認められている。これまでに手掛けた調査案件は年間200件以上にのぼり、その確かな調査力と洞察力で数多くの難解なケースを解決してきた実績を持つ。特に浮気調査や素行調査の分野で高い成功率を誇り、信頼と実績に基づいた調査を提供することを信条とし、クライアントからの高い満足度を誇る。
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