リファレンスチェックには推薦者の確保が必要？有資格者は誰になる？
近年日本企業でも採用時にリファレンスチェックを行うところも徐々に増えています。このとき候補者に関する話を聞く推薦者が必要です。推薦者を選ぶにあたって、何か資格のようなものがあるのでしょうか？もし中途採用試験を受けるのであれば、推薦者をどう選べばいいかについてみていきます。
推薦者の資格・条件について
リファレンスチェックを行うにあたって、推薦者を何人かピックアップしなければなりません。この場合、推薦者になってもらうにあたって資格のような条件があるのかについてみていきます。
一定の条件を付ける場合が多い
候補者にリファレンスチェックを行うと伝え、同意を得てからでないと調査できません。同意が得られた場合、候補者自らが推薦人になってくれる人物を探す場合もあります。この場合、だれでもいいわけではなく、候補者との関係性について一定の基準を設けないと適切な調査ができません。一般的に推薦者の資格のあるのは、現職関係者です。候補者の担当内容や勤務態度について把握している同僚や上司などが考えられます。
また企業によっては有資格者として現職ではなく、前職や前々職の関係者を指定してくる場合も一部あります。これは退職理由について聞きたいからです。退職理由によっては、せっかくその人材を採用しても自分の会社もすぐに辞められてしまうかもしれません。そのような事態を回避するために前職や前々職の関係者を指定するわけです。
前職や前々職の関係者を指定するのは、候補者側からの要望も考えられます。候補者の中には現在の職場に内緒で転職活動を行っている場合も少なくありません。もしリファレンスチェックをやられると、転職活動を行っていたことがばれてしまいます。そこで現職ではなく前職や前々職の関係者に話を聞くことで妥協するわけです。
採用企業が推薦者を探す
リファレンスチェックを行っている企業の中には、候補者ではなく企業側自らが推薦者を探すパターンもあります。この場合、採用担当者が見つける形になります。求職者の前職や現職の会社のホームページなどをチェックして、好ましい関係者を見つけます。また最近ではSNSをやっている人も多いので、そこのつながりで関係者を見つけてコンタクトをとる場合もあります。探偵事務所など調査会社を使って、関係者を見つけ出す企業も見られます。
推薦人は何人がいい？
推薦人は2名以上の複数名が一般的です。いろいろな人に話を聞くことで、より客観的な情報を集められるからです。多くの会社で3名推薦人を集めることとしています。同僚や上司など立場によって、候補者の印象も変わってきます。そこで2～3名の推薦人から話を聞くように心がけましょう。
推薦人として好ましい人物は？
推薦人を選ぶにあたって、どのようなところにポイントを置けばいいかについてまとめました。推薦人を選定する立場になった場合、どのような関係性の人物からピックアップすればいいかの参考にしてみてください。
良好な関係性のある人が好ましい
候補者自身が推薦人を見つけるのであれば、良好な関係性を構築できている人物の中から選びましょう。関係が良好であれば、採用されるように好意的な回答をしてくれる可能性は高いからです。逆にあまり関係のよろしくない人を選んでしまうと、マイナスのことを言われる危険性があります。すると採用でも不利になってしまいます。自分の身の回りで好意を持ってくれている人物の中から推薦者を見つけましょう。
推薦者の資格のある人物
企業側で推薦者の条件を設ける場合もあります。どんな企業でも「資格あり」と判断してくれる人物は大きく3パターンに分類できます。以下で紹介する3タイプは候補者と関係が近く、いろいろな情報を持ち合わせているのでその意味でもおすすめです。
まずは上司です。候補者が依頼する場合、第一候補といってもいいでしょう。なぜ上司が推薦者としての資格があるか、上司なので部下である候補者を評価する立場にあるからです。ただし上司にお願いするのは、候補者が転職を考えていることを教えるようなものです。場合によっては執拗な慰留の説得を候補者が受けてしまって、転職がスムーズにいかない恐れが出てきますのでその点には注意が必要です。
次に有力候補になるのが、同僚です。上司の場合上下関係で、同僚は横のつながりになります。上司の知らない候補者の一面を同僚は知っている可能性が高いです。上司と同僚を推薦者にするケースは非常に多いです。
最後の推薦者の有資格者として、部下があります。もし推薦者を依頼すると慰留されそうな場合、同僚や上司に頼めないというパターンもあるでしょう。そこで部下にお願いする方法もあります。よく知っている部下であれば、候補者に忖度して好ましい話をしてくれるかもしれません。上司や同僚にお願いしにくい場合、部下で誰かリファレンスチェックに参加してくれそうな人がいないか考えましょう。
上司・同僚・部下に頼めない場合
リファレンスチェックの推薦者として好ましいのは、現職の同僚や上司、部下です。しかし中には関係性に問題があって頼めないというケースもあるでしょう。その場合、代わりになりそうな人物を見つけましょう。例えば候補者の顧客や取引先です。ビジネスを通じてつながりがありますから、候補者の働きぶりについて理解しているでしょう。
大学時代の友人を推薦者にする方法もあります。プライベートにおける人間性などについては深く理解しているでしょう。しかし大学時代の友人の場合、候補者の働きぶりについてはよく知らないでしょう。また友達の場合、ネガティブなことを言わないので信ぴょう性などに問題があるかもしれません。
まとめ
近年では日本企業でもリファレンスチェックを行うところは多く、採用選考で当たり前のステップになるかもしれません。今後転職する場合には、リファレンスチェックありきになる可能性は十分ありますので推薦者の選定方法などは頭に入れておくといいでしょう。もし企業の指定する範囲で推薦者が見つからない場合、採用先に相談してみるといいでしょう。
投稿者プロフィール
- 10年以上にわたる探偵経験を持ち、調査分野のエキスパートとして認められている。これまでに手掛けた調査案件は年間200件以上にのぼり、その確かな調査力と洞察力で数多くの難解なケースを解決してきた実績を持つ。特に浮気調査や素行調査の分野で高い成功率を誇り、信頼と実績に基づいた調査を提供することを信条とし、クライアントからの高い満足度を誇る。
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