リファレンスチェックとは？オンラインサービスとセミナーについて
転職や中途採用の増加に伴い、採用調査、雇用調査といった、事前調査が行われるのが一般的になってきています。こうした調査方法には「リファレンスチェック」という方法があり、採用調査とは異なる点もあるため、採用候補者にとっては何が違うのか気になるところだと思います。
そこで、今回の記事では、リファレンスチェックとはどんなものなのか、またオンラインサービスとセミナーについても解説していきたいと思います。
リファレンスチェックとは
リファレンスチェックとは、外資系産業などで利用される調査方法で、一般的に行われる「採用調査」や「前職調査」と内容的には似ています。また、リファレンスチェックと同じような調査方法で「バックグラウンドチェック」という調査方法も存在します。
リファレンスチェックでは前職調査が基本
リファレンスチェックでは、応募書類に記載されている情報と、前職での業績、人柄、能力が事実と合致しているかを確認するための調査方法です。調査には「個人情報」が含まれているため、事前に採用候補者から承諾を得たのち、前職先にコンタクトを取って情報の共有を行います。
連絡方法は電話、メール、チャット等を利用し、場合によっては実際の職場に訪問して、候補者の情報共有を行います。
日本では個人情報保護法があるため、「本人の許可」なしにこれらの調査を行うことはできず、採用候補者側がリファレンスチェックを拒否した場合、調査を続行することは不可能となります。
リファレンスチェックは内定の前後で行われる
リファレンスチェックは、事実確認を目的とした調査なので、事実と異なる点があったからといって「内定取り消し」になるというケースはあまりありません。ただし、経歴詐称や、信頼に関わる点に虚偽の報告があった場合には、内定取り消しや採用取り消しといった処分が出る場合もあります。
一般的なリファレンスチェック方法
リファレンスチェックは一般的に前職の上司数名とコンタクトを取って、質疑応答を行うのが一般的です。チェック時には以下のような質問を行います。
- 一緒に仕事をした期間
- 前職での勤務内容（仕事内容、責任）
- 社内での人間関係
- 仕事への意欲、リーダーシップ性
- 長所、短所
- 対人関係（上司、部下とのコミュニケーション、教育スキル）
- 再度雇用できる機会があったら雇用するか
リファレンスチェックでは、採用候補者の事実確認と共に、「雇用していた立場の意見」を取り入れ、実際に採用するかなどを検討します。ただし、調査によって応募者にとってネガティブな情報が出たからといって、即時採用取り消しなるということは基本的にありません。
あくまでも、「事実確認」が目的であり、経歴詐称や虚偽を行なっていなければ大きな問題に発展することはありません。
非対面で行えるオンラインリファレンスチェックサービス
コロナ禍によって、「対面による調査」が難しくなっており、直接リファレンスチェックが行えないというケースも増えています。現在では非対面でより手軽に調査できる、という理由からオンラインリファレンスチェックサービスの需要が高まってきていると言えます。
オンラインリファレンスチェックサービスとは
基本的なリファレンスチェックをオンライン上で完結してくれるサービスのことで、コストがリーズナブルな点や、手軽な点からオンラインサービスを採用する企業が増えています。オンラインサービスでは、主に以下のような特徴があります。
- リファレンスチェックに利用される質問事項の作成・準備
- 本人確認は電話照会で行う
- オンライン上の手続きのみでチェックが完了する（最短数日）
- AIによる自動リファレンスチェック診断
- 弁護士監修によるWeb、SNS専門調査チームでの調査
- 外国語への対応（英語、中国語など）
- 1件1万円〜数万円で調査してくれる
オンラインリファレンスチェックサービスの信頼性
全ての調査がオンライン上で行われてしまうため、「事実と異なる情報で判断されてしまう」と感じてしまう人もいるかも知れません。しかし、オンラインサービスの場合でも、数多くの企業情報を共有している所が多く、弁護士や探偵などと連携して、スムーズなサービスを実現しているため、その信頼性は非常に高いものと思われます。
調査方法に不信感を感じた場合は、調査を行う企業側に「不信感」があるとことをしっかり伝えましょう。リファレンスチェックは嫌がらせのための調査ではなく、双方にとってWinWinの関係を作るための手段なので、お互いが納得のいく形で話し合いましょう。
リファレンスチェックを深める勉強会・セミナー
新型コロナの影響の伴い、オンラインリファレンスチェックの需要は高まってきており、企業の採用活動をコンサルティングする企業や、セミナー、勉強会などを開催している企業も増えています。これらの活動は、主に採用側に関する情報提供となりますが、候補者にとっても採用に関する有力な情報を得られる機会の一つです。
リファレンスチェックによる信用情報を蓄積するサービスもある
オンラインサービスの中には、リファレンスチェック時の候補者が受け取った推薦状の一部をサーバー上に保管する機能を持ったものがあり、再度転職する場合などに、「そのまま再利用」することが可能になっています。
このように、実際に面談で行うリファレンスチェックよりも、オンラインサービスの方が有利になることも多く、今後オンライン中心になっていくことが予想されます。
リファレンスチェックを理解するならセミナー・勉強会がおすすめ
リファレンスチェックで実際にどんなことが調べられるのか、その内容を理解しておきたいということであれば、企業、オンラインサービスで開催しているセミナーなどに参加するのがおすすめです。セミナーといっても、オンライン上で生配信を視聴するものや、Zoom等で会議形式にセミナーを行うものがメインなので、自宅でも手軽にチェックすることが可能です。
また、セミナーや勉強会の多くは無料で行われているため、参加に別途費用が必要になるということはほとんどありません。
まとめ
今回の記事ではリファレンスチェックとオンラインサービス、セミナーについて解説させていただきました。現在では、オンライン上でリファレンスチェックのデモ画面再生や資料請求（データダウンロード）が手軽に行えるので、まずはそちらをチェックしてみると良いかも知れません。
調査されると困る事案がある場合は、弁護士や探偵に相談をして解決策を見つけてみるのもいいでしょう。
投稿者プロフィール
- 10年以上にわたる探偵経験を持ち、調査分野のエキスパートとして認められている。これまでに手掛けた調査案件は年間200件以上にのぼり、その確かな調査力と洞察力で数多くの難解なケースを解決してきた実績を持つ。特に浮気調査や素行調査の分野で高い成功率を誇り、信頼と実績に基づいた調査を提供することを信条とし、クライアントからの高い満足度を誇る。
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