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探偵コラム

採用調査から分かった、仕事探しは携帯・スマホが主流

近年、仕事探しに利用される求人の情報源は、大きく変化しています。
労働市場における求職者・未就業者の就業実態および、意識を明らかにする目的で、ある調査研究機関が実施した「求職者の動向・意識調査 2021」というものがあります。
こちらの調査結果から、携帯・スマホの求人情報サイトを利用した人は4割超、求人情報アプリを利用した人は約2割で、どちらの利用も年々、割合が増加しているようです。

求職者の動向・意識調査

調査概要

  • 調査手法:インターネット調査
  • 調査期間:2021年10月11日(月)~10月15日(金)
  • 対象者条件:全国15~69歳の男女、最近1年間に仕事探し経験あり(新卒以外)、アルバイト・パート、契約社員、派遣社員、正社員、専業主婦/主夫、無職・定年退職のいずれか。
  • 有効回答数:14,991人
  • 性別:「男性」39.8%、「女性」60.2%
  • 居住地は、「関東」33.9%、「関西」18.0%、「東海」11.1%、その他。
  • 現在の職業は、「正社員」 (管理職以外の正社員) 35.0%、「アルバイト・パート」30.2%、「無職、定年退職」12.0%。
  • 現在の世帯年収、「200~400万円未満」が22.6%、「400~600万円未満」が20.0%。

仕事探しの実態と情報源

仕事探しをした理由は、「当時の仕事内容が自分に合わないと感じた」という回答が最も多く、「お金が必要になった」「職場の人間関係が合わなかった」と続きます。
正社員の場合は、「当時の仕事内容が自分に合わないと感じた」、「会社の給与、昇給など待遇に不満があった」などの仕事への不満が理由となっている場合が多いようです。
仕事探しに利用した情報源としては、「求人情報サイト(携帯・スマホ)」44.5% 、「ハローワーク」33.8% 、「求人情報サイト(パソコン)」32.2%。
正社員の「求人企業のホームページ」利用が約2割となっており、携帯やパソコンなどでの求人サイト利用が多く見られます。
利用した情報源のうち、応募につながったものは、「求人情報サイト(携帯・スマホ)」22.2%、「ハローワーク」17.5%、「求人情報サイト(パソコン)」 15.3%。
そのうち、採用(内定)につながったものが、「求人情報サイト(携帯・スマホ)」13.4%、「ハローワーク」11.4%、「求人情報サイト(パ ソコン)」9.2%でした。
また、「派遣会社・請負会社に登録」や「友人・知人・家族の紹介」を利用した場合では、決定率が高い傾向があります。
今後利用したい情報源は、 「求人情報サイト(携帯・スマホ)」47.2%、「ハローワーク」40.1%、「求人情報サイト(パソコン)」34.4%でした。

求人募集の方法

人材の募集方法は、労働人口の減少に伴い、時代と共に流行が変わっていきます。
少し前までは、有効だった手段も効果が薄れていくことはよくあります。
ここからは、さまざまな求人の募集方法について紹介します。

ハローワーク

ハローワーク内に設置された求人検索端末に、求人情報を掲載する方法です。
企業(事業所)の住所を、管轄するハローワークの「事業所登録シート」「求人申込書」に記載し、申込みを行います。記載した内容は、「求人票」に反映されハローワークの情報端末内に掲載されます。

求人媒体

求人媒体には大きく分けて、「Web媒体」と「紙媒体」があります。
Web媒体は、インターネット求人サイトに求人情報を掲載する方法です。
紙媒体は、新聞や情報誌、フリーペーパーなどに掲載する方法です。
どちらも、利用者・読者の数や層などのセグメントを絞ってのターゲティングが特徴です。

  1. Web媒体
    代表的なところでは、マイナビ・リクナビなどがあり、一度は耳にしたことがあるかと思います。
    Web媒体であれば、採用条件の情報から職場や社員の雰囲気などと、バラエティの豊富な情報を掲載することが可能です。
    情報量が紙媒体に比べて圧倒的に多く、職場の雰囲気をわかりやすく伝えられる点にあります。
    また、インターネットを日常的に活用している若年層は、就職活動や転職活動の際にもインターネットで情報収集します。Web媒体に掲載すれば、24時間閲覧と応募が可能です。
  2. 紙媒体
    新聞の求人広告欄や折込チラシ、求人情報誌などがあります。
    現在、転職情報誌などは、フリーペーパー化しているものが多く、採用ニーズによっては、紙媒体も効果を発揮します。求人情報誌は、全国版とエリア版を発行しているケースも多く、地域密着の採用を得意とします。

求人情報専門の検索エンジン

Indeed(インディード)は、代表的な求人情報専門の検索エンジンです。
雇用形態や職種・業種を問わず、様々な目的の求人を検索できるので、多くの求職者に人気のサービスです。
Indeedは、有料掲載と無料掲載があり、ユーザーの目に触れる機会は大きく変わりますが、無料での掲載も可能です。
Indeedの利用では、アカウントを作成し直接求人情報を登録する方法と、自社の企業サイトをIndeedに情報収集させて掲載させる方法があります。

自社採用サイト・ホームページ

採用サイトとは、採用を目的としたホームページのことです。

  • 自社のコーポレートサイトの中にある採用ページ
  • 自社の採用「専用」のホームページ

コーポレートサイト(企業サイト)の中に「採用情報」というページを作る方法と、採用に特化した「採用サイト」を作る方法があります。
通常、コーポレートサイトは見込み顧客、取引先、株主、従業員の家族などの「関係者」に向けて作成されています。
そのため、ターゲットを求職者に絞ることができる、「採用サイト」として独立したホームページを作る方法が有効です。
本格的に採用活動を行う場合は、デザインや掲載するコンテンツも異なる独立した「採用サイト」の作成が好ましいと言えます。

SNS

「ソーシャルリクルーティング」と言われ、企業がFacebookやTwitterなどのSNSを利用して採用活動を行うものです。
企業と採用ターゲット、双方がSNS上で自らの情報を公開してコミュニケーションをとり、お互いの理解を深めることができます。
また、内定者とSNSで繋がっておくことは、内定辞退を減すことや、採用のミスマッチを減らすことにも活用できます。

人材紹介会社

厚生労働省の掲載する「職業紹介事業制度の概要」によると、職業紹介事業(人材紹介)とは、求人を掲載する「企業」と求人を探す「求職者」の間に立ち、両者の懸け橋となることを目的とした事業となります。
両者とも同意の上で相互を紹介するため、より良い関係構築を前提としています。
また、採用活動にかかる手間を軽減することもできます。

人材派遣会社

人材派遣には、「登録型派遣」「紹介予定派遣」「常用型派遣」の3種類があります。
人材派遣の働き方の特徴は、正社員・契約社員などの直接雇用やパート・アルバイトと違い、派遣スタッフの雇用主は派遣会社となります。
派遣会社と契約することで、会社(派遣先)にスタッフが派遣されます。
派遣会社は社員の給与の支払いや福利厚生を整えたり、仕事の紹介や就業条件について派遣先企業と交渉したり、派遣スタッフをサポートします。

リファラル採用

リファラル採用とは、自社の社員から友人や知人などを紹介してもらう手法を指します。
リファラル(referral)とは、「推薦」や「紹介」という意味です。
アメリカでは広く取り入れられている方法で、日本でもベンチャー企業を中心に取り入れる企業が増えています。

転職イベント・合同説明会

転職イベントや合同説明会は、求職者と実際に触れ合うことができる採用方法です。
通りかかった人に声をかけて、関心のなかった求職者を振り向かせることができます。
また、転職イベントや合同説明会は、参加企業すべてが求職者の目に触れられる仕組みとなっているため、知名度の低い企業にも有用です。
勤務地や職種、出展企業規模を限定した様々な開催もあり、採用の成功率を高めることができます。

求人チラシ・張り紙(ポスター)

求人チラシや張り紙は、紙とペンさえあれば求人募集ができます。
このような求人は、飲食関連、アミューズメント関連、コンビニ・スーパーなどの小売業など、さまざまな職種で利用されており、全国チェーンの大企業でも多くも利用されています。
来店するお客さんや店の前を通りかかった人にアプローチができ、手軽な手法で、限られた狭い範囲にアプローチします。多くの人の目に止まるデザインや、書き方を工夫するとより効果的です。

まとめ

コロナ禍の時代、そして、インターネットの普及など外部環境の変化から、仕事の探し方も大きく変わってきています。地域や年代を問わず、インターネットの活用、スマートフォンやアプリ活用が多く、企業側の面接もWebの時代です。
また、求職者の重視項目として、「在宅勤務」「家から近い場所」などの環境面や、自分が無理せず安定して働ける会社や仕事選びを求めています。

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