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探偵コラム

怪文書を送る犯人を特定するために!証拠集めをしよう

匿名で送られてくる怪文書にはほとんど証拠が無く、犯人を特定することは非常に困難になります。また、元々正体を隠すために怪文書を作成しているので、手がかりになる証拠はほとんどなく泣き寝入りをすることになってしまうでしょう。

そうは言っても得体の知らない存在に誹謗中傷を受け続けることはとても苦しいことです。そんな怪文書を一刻も早く止めるために必要なことを行なってみましょう。

怪文書は個人を特定出来ない

怪文書は新聞雑誌の記事から文字を使用したり、パソコン等で作成しているものが多く、筆跡を探ることが出来ないため、個人を特定することはとても困難です。

ほとんどない証拠を探すためには、長い時間とお金をかける必要性があり、ただでさえ怪文書で苦しんでいる傷をさらに抉ることにもなりかねません。犯人を探すためにはいくつかのポイントが必要になります。

怪文書を送ってくる可能性のある人物を把握する

怪文書を送る理由には恨みや妬み、嫉妬と言った個人的理由が多く、社会的な組織に対しての怪文書というものが個人に送られてくることはほとんどありません。そのため、怪文書の証拠を探す前提として、周りに恨みを持っている人間がいないか確認する必要があります。

友人、職場はもちろん、親類関係にも目を向ける必要があります。親類どうしのいがみ合いは他人同士の喧嘩よりもドロドロした関係性になりやすく、エスカレートした場合は殺人事件に発展することもあります。最悪の状況を避けるために、親類関係から調べていきましょう。

送られてきた怪文書は全て保管しておく

怪文書が何通も送られて送る場合は、その全てを証拠として保存しておきましょう。手がかりを見つける第一歩となるのはもちろんですが、いくつもの怪文書の中から犯人のミスによって作られた証拠が見つかるかも知れません。また、警察などの公的機関にお願いする場合にも有力な証拠となります。

犯人の心理状況を把握する

怪文書によって心身ともに傷づけられる状態で、犯人のことを考えるのは非常に難しいと思います。しかし、相手の心理を考えることによって、その行動パターンと思考を読み取ることができます。そうすれば怪文書を恐れることなく、次に何が届くのかを楽しみに待てるほど、気持ちに余裕ができるかも知れません。

「辛い時こそ相手の立場になって考える」という理論を逆手にとって利用してみましょう。

証拠を見つけるために

怪文書のほとんどは書面の場合が多く、証拠を見つけるためには以下の方法が効果的です。

●筆跡鑑定による犯人特定

●指紋鑑定による犯人特定

●郵送物の追跡

●I Pアドレスを特定して犯人を割り当てる(ネット上の場合)

筆跡鑑定による犯人特定

この方法は怪文書が手書きで行われていた際に有効な方法ですが、手書きである可能性がとても低く、手書きであった場合でも、「あえて筆跡を変えている」「筆跡の近い人を特定する術がない」などの場合にはほとんど効果がありません。

この方法が有効なのは、限りなく条件の絞られている場合に限られているため、最初に選ぶ手段としては弱くなってしまいます。

指紋鑑定による犯人特定

怪文書を作成した際の犯人の指紋を入手する方法です。指紋を残している可能性はとても高く、犯人を特定するための証拠としてはとても効果的ですが、この方法には大きな欠点があります。

それは、ベースとなる指紋データを入手するのがとても困難だということです。指紋鑑定を行う場合は、犯人と思われる人物の指紋をあらかじめ採取しておき、怪文書から採取した指紋と照合する必要性があります。

そのためには、「犯人と思われる人物」をあらかじめ特定しておき、事前に指紋の採取をお願いしなければなりません。しかし、指紋採取というのは犯罪者扱いのイメージも強く、指紋採取をお願いした時点で「重要参考人」であることを相手に悟られてしまう可能性があります。

そこで気づかれてしまうと指紋採取を拒否されるため、捜査は振り出しに戻ってしまうのです。

指紋鑑定は犯人を特定する有効な手法ですが、指紋採取のデメリットがあるため敷居はとても高いと言えるでしょう。

郵送物の追跡

犯人は常に同じポストや郵便局を利用して怪文書を送っている可能性が高いため、その出どころを特定するのは非常に有効な方法となります

しかし、この方法は個人で行うには難しく、郵便物の特徴や取扱方法に熟知している必要があります。そう言った情報を入手するのが困難である場合は、探偵事務所に相談して発送元を突き止めることも一つの手です。

特定方法によって費用がかかる場合や、大きな時間を要する場合が多いですが、犯人を特定する証拠としてはとても強いため、おすすめの方法です。

I Pアドレスを特定して犯人特定

この方法は、怪文書が電子メールやSNSなどのネットワークを駆使した場合に有効な手ですが、多くのデメリットが存在します。I Pアドレスを偽造したり、海外から送信している場合も多く、そのほとんどが個人で探るのは不可能になっています。

しっかりとした調査を行うにはサイバー警察の協力が不可欠となるため、敷居がとても高くなります。また、サイバー警察であっても警察には「民事不介入」の原則があるので、事件性の低い怪文書では動いてくれません。ネットワークを利用した怪文書に対応できなくなった場合にのみ、警察に連絡しましょう。

犯人を見つけるときの注意点

怪文書の証拠を見つけ、犯人を特定したとしても、法律で裁くことが出来る犯罪を犯していない限り、犯人を追い込むことは出来ません。中途半端な証拠に基づいて、ただ犯人を特定するだけでは返り討ちにあってしまう可能性も出てきます。そこで、ここでは証拠を見つけた時にやるべき方法をご紹介します。

犯人を特定した場合でも犯罪に繋がる証拠がない場合は耐える

犯人を特定したとしても、法律で裁ける理由がなければ、犯人にはただの注意をして終わりになってしまいます。それどころか、耐性をつけた新しい方法で怪文書を送ってくるかも知れません。

中途半端に傷つけることは自殺行為なので、確実な証拠が見つかるまでは耐え忍びましょう。

責める時は二度と同じことが出来ないように叩き潰す

先ほど、証拠がない場合は下手に手を出さないことについてご説明しましたが、証拠が見つかり犯罪として成立する可能性がある場合は、一切の妥協をせず犯人を追い込みましょう。

いかなる理由があろうと、人に危害を加えることは犯罪です。「人を傷つければ自分はどうなるか」ということを理解していなければ、何度でも同じことを繰り返すでしょう。もし証拠が見つかったら完膚なきに追い詰めましょう。

問題収束後、情報を公開する

全ての問題が解決した後は、怪文書によってどんな被害があったのか、どういう対策を行ったのかなどを様々な媒体を通して公表していきましょう。こうした情報が怪文書の被害を最小限に抑えるために役立つはずです。できる限りの情報共有を行い、怪文書被害を未然に防ぎましょう。

まとめ

今回は怪文書の証拠の扱い方についてご紹介しました。怪文書は匿名性の高い犯罪で、証拠を見つけることは非常に困難です。また、証拠を見つけたとしても犯罪を立証するのは難しいでしょう。

そうした場合でも、諦めることなく証拠をしっかり集め、犯人を捕まえるまで耐え忍びましょう。

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