リファレンスチェックのキーパーソンは上司！理由とポイントを解説
リファレンスチェックでは、書類や短時間の面接ではわからない求職者の人物像を知ることができます。企業側として優秀な人材を確保するための手段として注目されているものです。リファレンスチェックを行う上でキーパーソンには求職者の上司・元上司がいます。なぜ上司・元上司の存在が重要であるのかについて解説、またリファレンスチェックのポイントについてもご紹介します。
リファレンスチェックにおける上司・元上司の存在
日本の企業ではこれまでリファレンスチェックというものになじみがありませんでした。ただ外資系企業であれば割と一般的なものなのです。ほとんどの場合、内定を出す前に行います。リファレンス先としてよく選ばれているのが求職者の上司・元上司なのです。
なぜ上司・元上司なのかというと、求職者の普段の仕事ぶりをよく知っていて、評価する立場であるからです。客観的な視点から、求職者のことを紹介できる上司や元上司からの紹介は信憑性が高く重要視されます。
リファレンスチェックは上司に頼みにくい？
求職者の中には、直属の上司（現時点での上司）にレフリー（推薦者）を頼みにくいと感じている人も多いようです。というのも、転職活動というのはほとんどの場合は会社に内緒で行っているものです。そこで上司に「転職活動中で、もうすぐ内定がもらえそうだからレフリーをお願いしたい」とは言いにくいことでしょう。
そのまま転職がうまくいけばいいですが、不採用となった場合、その後の上司との関係性が拗れることも考えられます。
この場合におすすめなのが、元上司にお願いすることなのです。今の職場よりも前に働いていた場所の上司、部署が変わってしまった元上司など多くいらっしゃると思います。こういう方たちならば会う機会も直属の上司に比べれば少ないわけですし、転職活動中であることを話しても関係性は変わらないでしょう。
上司に断られる場合もある
直属の上司に頼んだところで断られてしまうということもあります。理由はさまざまあるでしょうが、たとえばこのようなものがあります。
●求職者とは関わりが薄く、詳細なことは話せないから
●求職者に今の会社を辞めて欲しくないから
●他の人の時にレフリーをやったら、その人が不採用になってしまったので、もうやりたくない
ここで上司に無理してやってもらうよりは、他をあたってみるほうが良さそうです。もし上司や元上司にどうしても頼めない、頼んだけれど断られてしまって他にあてがないという場合には、会社の人事部に頼んでみるのもいいかもしれません。上司がダメなら同僚や同期、取引先のマネージャーなどに頼むことも可能です。応募した企業と求職者の間で、事前に「どういう人に頼めばいいのか」「頼めそうな人がいないがどうしたらいいのか」など事前に相談しておくこともおすすめです。
リファレンスチェック自体を拒否することは、依頼した企業側からすると、あまりいい印象ではなくなります。「聞かれたくない、後ろめたい部分があるのかもしれない」「経歴等に虚偽があるかもしれない」と疑われることになるからです。その後の選考で不利になりますので、上司に言いにくい、断られてしまったなどの理由があったとしても、なるべく拒否しないことが得策であるといえます。
リファレンスチェックの注意点
リファレンスチェックの方法に関して、レフリーに書類を記入してもらう方法や、求職者がレフリーを選出し企業側に提出して企業が聞き取りを行う方法などがあります。どんな方法でリファレンスチェックを行う場合でも、企業側は求職者の同意を得なければなりません。これは個人情報保護法という法律に関係する問題なのです。
個人情報保護法によると、第三者は本人の同意なしに個人データを提供してはならないという内容が記載されています。電話などで個人情報を聞かれたとしても、本人からの同意が確認されなければ情報を提供しないように、多くの会社では指導を行っているはずです。
求職者本人からレフリーに依頼する方法では、特に心配はいらないと思いますし、リファレンスチェックは基本的に同意を得てから行うものなので、違法とはならないのです。ですが、たとえば勝手にリファレンスチェックを行うようなことがあれば、求職者と職場や上司との関係を悪化させるだけでなく、違法となる可能性もあります。くれぐれも同意なきリファレンスチェックは控えるようにしてください。
探偵が行うリファレンスチェック
実は探偵もリファレンスチェックを行うことがあるのです。人探しや浮気調査などのイメージが強い探偵ですが、こういったビジネスに関係する調査も行うことがあります。企業の人事担当者から依頼を受けた場合、チェックできる項目は以下のことです。
●職歴や学歴：履歴書や職務経歴書と相違がないか照合します。
●反社会勢力との関わりの有無
●風評：いわゆる「聞き込み」で求職者の風評を集めます。
これらを調べることで利点は多くあります。まずは虚偽の有無や風評を知ることで、問題があれば採用にかかるリスクを回避できます。また企業のニーズに沿っているかの判断材料にもなるのです。また採用までの人事業務について手数を減らすことができます。求職者側の利点としては、上司や元上司などに直接リファレンスチェックのことを話す必要がなくなるため、負担を減らせるということです。
探偵がリファレンスチェックを行う場合でも、求職者の同意は必要です。合法の上での調査になるので安心して任せることができます。また、企業主体でリファレンスチェックを行いたい場合でも、調査のプロである探偵がアドバイスできますので、相談してみるのもおすすめです。
まとめ
こちらの記事ではリファレンスチェックにおける、上司や元上司の立場や重要性、探偵の調査について解説しました。リファレンスチェックを行うことで企業は求職者のことをきちんと理解でき、求職者としてはアピールポイントになります。そしてリファレンスチェックを探偵に任せることにより、企業側の負担・求職者側の負担を減らすことができるのです。上司や元上司に頼むのが難しいという求職者は少なくないようですが、上司や元上司からの裏取りは重要視されます。お互いのためにも一度ぜひ探偵にご相談ください。
