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探偵コラム

外資系企業で多く行われるリファレンスチェックを理解しよう

グローバル化、ボーダーレスという言葉が広く定着しているように、近年外資系企業も日本にどんどん進出しています。中には外資系への転職を検討している人もいるでしょう。基本的には国内企業の応募や採用試験と一緒ですが、若干勝手の異なるところもあります。その中の一つに、今回紹介されるリファレンスチェックがあります。

そもそもリファレンスチェックとは

リファレンスチェックとは、身元照会のことです。具体的には今働いている職場、前勤務していた会社の上司などに勤務状況や人間性についてインタビューする手法です。採用試験を受けるにあたって、レジュメを作成したり、面接を受けたりするでしょう。しかしそこにかかれている情報が本当かどうか、確認のしようがありません。そこで前に働いていた企業の関係者に話を聞くことで、応募者の言っていることが本当かどうか裏取りをする作業のことです。

ただしリファレンスチェックは、応募者に黙って行われることはありません。個人情報保護の観点から、当事者の了解をとる必要があります。いつ行われるかは企業によってまちまちですが、一般的には最終チェックの段階で実施されることが多いです。逆の言い方をすれば、リファレンスチェックが入るということは内定の一歩手前まで来ていると言えます。もしインタビューを受けた人が応募者の言っていることにお墨付きを与えれば、内定のもらえる可能性がぐっと高まります。

確認される内容とは?

具体的に確認されることですが、勤務状況と人間性がメインです。まず勤務状況は、勤務期間や役職、どんな仕事をしていたかなどです。また無断欠勤や遅刻などの素行に問題点はなかったかも確認されるでしょう。場合によっては、退職事由について聞かれる可能性もあります。

人間性は応募者の長所や短所、コミュニケーション能力について聞かれます。コミュニケーションスキルはチームで仕事をしていくためには欠かせないことです。上司や部下との関係が円滑に言っていたかどうかなど、職場に溶け込めるかどうかの判断材料になります。

リファレンスチェックで不合格になることも?

リファレンスチェックをやった結果、不採用になってしまうこともあり得ます。不採用になるのは簡単に言えば、応募者の確認をしたところ何らかの疑義を持たれてしまったからです。例えば経歴詐称の可能性です。履歴書などにかかれている企業に在籍の確認ができなかった、在籍期間に符合しない箇所があるなどです。このように嘘をついている可能性のある項目が出てくれば、一緒に仕事を遂行するにあたって十分な信用ができないとなってしまいます。

また人間性に問題があるので採用を見送られることもあります。例えば同僚や部下のインタビューの中で、「あの人はパワハラをする傾向がある」「部下にセクハラをしているといううわさを聞いたことがある」といった意見がいくつか出てくれば、採用できないとなるでしょう。リファレンスチェックの中で、「また○○さんと一緒に仕事をしたいと思いますか?」という質問に「いいえ」という意見が何個も出てくると、これも不採用につながる恐れが出てきます。

職務遂行能力に疑義の発生した場合も不採用の可能性が出てきます。応募者から聞いていた実績や能力などがどうも周りの人に聞くと違う、業務をするにあたって問題を引き起こしたことがあるといった話が出てくると採用を見直すこともあるでしょう。

不合格になる確率について

リファレンスチェックの結果、どのくらいの割合で不合格になるか気になるという人もいるでしょう。別に具体的なデータが出ているわけではありません。しかしとある転職エージェントのキャリアコンサルタントの話がネットに出ていました。あくまでもその人の印象ですが、だいたい全体の1~5%程度のようです。

こうしてみると、そんな頻繁に落とされることはないでしょう。もちろんインタビューされた人の主観もあるので、多少応募者との話に隔たりがある程度であれば、それだけで不採用にはならないでしょう。ただし応募者の言っていることとインタビューの結果が大きく異なる、詐称が疑われる場合には不採用になる可能性もあります。ただし採用試験における書類選考や面接における不採用になる確率と比較すればかなり低いと思っていいでしょう。正直に話したのであれば、リファレンスチェックで引っかかることはまずないでしょう。

リファレンスチェックはだれにお願いすべきか?

外資系企業を受けて、最終選考のあたりで「リファレンスチェックをすることになりましたので、チェック先の候補を教えていただけませんか?」と言われます。初めてであれば、誰にお願いすればいいのか迷ってしまうでしょう。実際にお願いする人を見てみると、前の部署の上司や先輩というパターンが多いようです。直属の上司の場合、中にはまだ「やめる」と言わずに転職活動している人もいるでしょう。そうなるとリファレンスチェックをお願いすれば、大問題に発展します。直属の上司はできるだけ避け、前に一緒に業務を担当したことがある先輩に相談しましょう。

どう伝えればいいか?

リファレンスチェックをお願いするにあたって、どう頼めばいいかで迷っている人もいるでしょう。しかし別に身構える必要はありません。「聞かれたことに正直に答えていただければいいです」という風に伝えればいいです。別に変に持ち上げられたり褒められたりすると相手もいぶかしむ可能性があります。ただし一つ忘れずに伝えておいた方がいいのは、もし応募している外資系企業に転職することになった場合、どの部署でどんな仕事を担当するかは伝えておきましょう。そうすれば、思わぬフォローをしてくれるかもしれないからです。

まとめ

外資系企業では今や普通に導入されているリファレンスチェックですが、今後国内企業でも採用するところも増えてくるかもしれません。転職活動する際には必須のプロセスになる可能性も十分です。どのような形で行うのか、誰にお願いすべきか、転職する際にはある程度シミュレーションしてから具体的な活動を始めるといいでしょう。

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