リファレンスチェックを実施するデメリットが知りたい!
採用にあたってリファレンスチェックを実施しようか検討する際、リファレンスチェックを実施する「デメリット」にはどういったものがあるか、気になりますよね。
そこで今回は、リファレンスチェックのデメリットについて、詳しく解説していきます。
最後までお読みいただくことで、企業としてリファレンスチェックを行うべきか否かを判断できるようになると思いますので、ぜひ最後までご覧ください。
そもそも、リファレンスチェックとは?
リファレンスチェックは、「reference」=「参照」という言葉どおり、採用しようとしている人物の素性に関する情報を、応募者自身の履歴書や面接での話以外に現職、あるいは前職の同僚や上司といったほかの人から得ることをいいます。
応募者と面接をおこない、採用がほぼ確定した段階で最後のチェックとしておこなうことが多いものです。
リファレンスチェックの目的は、経歴や人間性に問題のある人物を雇用することで企業がダメージを被ることを未然に防ぐこと。
リファレンスチェックの実施方法としては、電話で聞き取りをするケースが多いですが、書面を通じておこなったり、面接を実施する場合もあります。
企業の人事部などがおこなうケース、調査会社に依頼するケースも、いずれも見られます。
リファレンスチェックは違法ではないかとなかなか実施に踏み切れないケースもあるようですが、本人の同意を得れば問題ありません。
ただし、逆にいえば事前の説明と本人の同意取りなしにおこなわれたリファレンスチェックは個人情報保護法に抵触する可能性があることに注意しましょう。
リファレンスチェックはもともと外資系企業では一般的に実施されていたもので、最近では日本企業においてもマネジメント職の人材の採用などで実施する企業が増えている傾向にあるようです。
ある人材紹介会社が2021年1月に実施した「中途採用におけるリファレンスチェックの実施状況」に関するアンケートでは、リファレンスチェックの実施率は外資系企業が58%、日本企業が23%という状況でした。
デメリット①リファレンスチェックにおける回答は信ぴょう性に欠ける場合も
リファレンスチェックを依頼する相手は、応募者自身が指定するケースが一般的です。
そのため、普通は友好的な相手を選ぶもの。
つまり、応募者を好意的にとらえている人物である可能性が高く、評価にバイアスがかかっていることも考えられます。
逆に、実は現職の上司が応募者の転職を歓迎していないといった状況も想定され、その場合も回答内容の信ぴょう性を判断するのは難しいといえるでしょう。
そのほか、応募者が考えるよりも、あまり応募者の人柄や仕事ぶりを深く理解していないような人物に依頼してしまうと、イメージによるなんとなくの回答しか得られないかもしれません。
このように、相手が人間である以上、必ずしも信ぴょう性の高い回答を得られない可能性がある点が、デメリットであるといえるでしょう。
デメリット②リファレンスチェックには時間と費用がかかる
リファレンスチェックのデメリット2つめには、時間や費用がかかるといった物理的なマイナス面が挙げられます。
それでは1つずつ見ていきましょう。
リファレンスチェックをおこなうと時間がかかる
リファレンスチェックを組み込むと、採用活動にひとつ工程が加わります。
ただでさえ時間がかかる採用活動について、さらに終了までの期間を長く見込まなければならなくなります。
具体的には、現職あるいは前職の上司や同僚との間のスケジュール調整や、それに加えて実際にインタビューをする時間を確保しなければならないのです。
これらがスムーズにいけば良いのですが、そもそも個人情報保護法などの規制が厳しく、コンプライアンス遵守が求められている最近の状況において、依頼先がリファレンスチェックに対して誤解をしていたりすると、簡単には情報を教えてもらえないこともあるでしょう。
インタビューのスケジュール調整に至る前段階で、想定以上の時間のロスが生じる可能性があることも考慮する必要があります。
また、リファレンスチェックの回答により、応募者にとってのプラスの情報、マイナスの情報が出てきた際に、これらをそのまま参考にするのではなく、それらの情報についての更なる裏付けが必要になることも考えられます。
調査会社に依頼する場合には費用がかかる
リファレンスチェックをおこなうのは、自社の人事部などか、あるいは調査会社であるということは前述したとおりですが、自社でおこなう場合は質問の設定から始まり、先方とのアポ取りやスケジュール調整、実際のインタビューやその内容をレポートにまとめる時間などがかかり、負担はかなりのものになります。
個人情報保護の観点に反しないように考慮するのも大変です。
また、やはり専門の調査会社に依頼した方が回答の精度の高さも期待できます。
ただし、外部の調査会社に依頼した場合はあたりまえですが費用がかかってくるもの。
調査会社や調べる対象などによっても変わってきますが、一般的な調査であっても1人あたり数万円程度であることが一般的です。
デメリット③リファレンスチェックによって応募者の心証が悪くなる
自分が提出した履歴書や面接での受け答えのみでは判断してもらえず、第三者にヒヤリングをされることを、こころよく思わない応募者がいることも考慮する必要があります。
もちろん自身の申告内容にまったくの誇張や虚偽がない場合は、むしろ正々堂々とリファレンスを取得して欲しいと考えるケースもあるでしょう。
ですが、転職活動では多くの人が自分を少しでも良く見せようとアピールするもので、虚偽の申告まではいかなくても、若干の誇張程度であればそんなに珍しいものではありません。
また、在職中の会社には内緒で転職活動をする人も多いと思いますが、その場合であっても現職の上司などに調査が入るようなことがあれば、抵抗を感じてしまうことも自然な感情でしょう。
入社前の段階において、こうしたリファレンスチェックが実施されることで、会社に対する信頼感がやや損なわれる可能性があることは頭に入れておいた方が良いかもしれません。
まとめ
今回は、リファレンスチェックをおこなうことで考えられるデメリットについて解説をしてきました。
この記事のポイントは、
●「リファレンスチェック」は採用しようとしている人物の情報を前職の同僚や上司といったほかの人から得ることで、応募者の同意を得れば適法におこなうことができる
●リファレンスチェックは、回答の信ぴょう性に欠けるリスクがある
●リファレンスチェックをおこなうことで採用活動に1工程加わり採用が長期化する、また外部の調査会社に依頼する場合は費用がかかる
●入社前に自分の素性をチェックされることに抵抗感を覚える応募者もいる
ということになります。
リファレンスチェックをおこなうと、応募者に関する客観的な情報を得ることができ、問題ある人物を採用することによる企業のリスクを未然に防ぐことができるかもしれません。
ですが個人情報に関する内容ということもあり、実施には時間やコストがかかる割に、情報の信頼性が十分ではないといった可能性も考慮するべきだといえるでしょう。
投稿者プロフィール
- 10年以上にわたる探偵経験を持ち、調査分野のエキスパートとして認められている。これまでに手掛けた調査案件は年間200件以上にのぼり、その確かな調査力と洞察力で数多くの難解なケースを解決してきた実績を持つ。特に浮気調査や素行調査の分野で高い成功率を誇り、信頼と実績に基づいた調査を提供することを信条とし、クライアントからの高い満足度を誇る。
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