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探偵コラム

なりすましを防ぐ!安全にリファレンスチェックを実施する方法とは?

リファレンスチェックを求職者の採用可否の判断材料として導入する企業が増えています。履歴書や面接だけではわからない求職者の情報が得られるなど、リファレンスチェックには多くのメリットもあります。一方で、リファレンス先や求職者本人になりすまして経歴詐欺を行うケースも少なくありません。採用担当者の方が、なりすましを防いで安全にリファレンスチェックを実施する方法について解説しましたので、ぜひご覧ください。

リファレンスチェックとは?

リファレンスチェックを実施することで、どのような採用選考が可能になるのでしょうか。リファレンスチェックの3つの特徴についてみていきましょう。

第三者への求職者の身元照会

リファレンスチェックとは、求職者の人柄や勤務実績といった情報を第三者に確認することです。求職者の身元を第三者に問い合わせて照会することで、求職者の職歴詐欺などを防ぎ、安心して採用選考を進めることができます。

リファレンスチェックで身元照会をする方法は、主に2つのパターンがあります。1つは、リファレンス先の第三者に電話や面接などで聞き取りをする方法です。もう1つは、リファレンスレターと呼ばれる推薦状を書いてもらう方法で実施されます。リファレンス先からの推薦があれば、採用企業側からすると求職者への信頼にもつながるでしょう。

求職者と企業のミスマッチを減らす

リファレンスチェックの実施は、採用企業と求職者のミスマッチを減らし、早期退職を防ぐことにもつながります。求職者の人柄や業務スキルなどを事前に確認できるので、自社とのマッチ度をより明確に判断することが可能になるからです。

実際に働き始めると、労働環境や人間関係、仕事内容そのものに不満を感じて、短期間で退職をする転職者も多いのが現状です。リファレンスチェックを採用選考に入れることで、長期に働いてもらえる人材をより獲得しやすくなるでしょう。

求職者を多角的に判断できる

求職者を多角的に判断できる点も、リファレンスチェックを実施するメリットです。求職者の実際の働きぶりや人柄などを知る第三者から情報を得ることで、より広い視野で求職者を判断できるようになるからです。

求職者の視点から書かれた履歴書やエントリーシートや、面接ではわからない事実もあるでしょう。リファレンスチェックを行えば、客観的事実に裏打ちされた情報を含めて求職者を総合的に判断できるようになります。

リファレンスチェックの内容とは?

どのようにしてリファレンスチェックを実施するのでしょうか。具体的な内容についてまとめました。

パターンの実施方法

リファレンスチェックを実施する方法としては、大きく分けて2つのパターンがあります。その2つとは、求職者がリファレンス先を提示する場合と、リファレンス先を採用企業が探す方法です。リファレンス先を求職者が提示する際には、履歴書などに推薦人の情報を記載してもらうことが多いでしょう。より正確にリファレンスチェックを行うためにも、推薦人として2名以上が必要となります。

リファレンス先を企業側が探す際には、事前に求職者からの許可を得ることが重要です。基本的には、求職者が就業中なら現職の会社に、離職中なら前職の会社に対して実施します。また、リファレンスチェックを転職エージェントや調査会社などに依頼することも可能です。工数をかけたくない場合は、外部委託を検討してみてもよいでしょう。

多くの企業は選考過程で実施

リファレンスチェック実施のタイミングは企業によって異なり、書類選考の段階から内定後までさまざまです。多くの企業は、採用プロセスの段階でリファレンスチェックを実施して、内定を出す前の判断材料と位置付けています。

内定後に実施する場合には、求職者が入社してからスムーズに仕事ができる環境づくりの参考資料としましょう。ただし、内定後の実施で虚偽が発覚しても、重大な経歴詐欺などの「合理的な理由」がない限り内定を取り消すことはできません。そのため、リファレンスチェックを内定が決める前に実施する企業が多いともいえます。

質問内容は主に3つのカテゴリーから

リファレンスチェックでの質問内容には、大きく分けて3つのカテゴリーがあります。それは、実績や勤務態度に関する質問、業務スキルに関する質問、人柄に関する質問の3つです。

実績や勤務態度については、在籍期間や職歴などの求職者からの情報が正しいかどうか、遅刻や欠席の状況についても確認します。業務スキルの質問は、問題解決能力や業務の正確性などの実際の業務に対する能力を確認することが多いです。人柄に関しては、求職者の長所と短所や、コミュニケーション能力を知るための質問になります。

ただし、国籍や人種、思想や宗教、病歴などの項目は、求職者の不利益になる可能性があるので質問を避ける必要があります。3つのカテゴリーを中心に、あくまでも求職者の経験や業務能力、職場での人柄を知るための質問をしましょう。

なりすましを防ぐ方法

なりすましを防いで安全にリファレンスチェックを実施する方法として、次の2つがあります。

リファレンス先をしっかり確認

求職者がリファレンス先を指定する場合には、推薦人の氏名、連絡先、勤務先などの情報をしっかりと聞いておくことが重要です。知人や友人に推薦人になりすましてもらって、リファレンスチェックを受ける求職者も存在するからです。

なりすまし推薦人からの情報を信じて経歴詐欺に遭うことがないように、リファレンス先の情報はきちんと把握する必要があります。特にSNSなどのソーシャルメディアを通して採用活動を行う企業は、推薦人として指定された人物の身元確認を必ず行いましょう。

SNSの個人情報は参考程度に

SNSなどでリファレンスチェックをする場合は、求職者本人のアカウントであることが明確な場合のみにしましょう。悪意のある人物が求職者本人になりすまして、不適切発言や反社会的な思想をアカウント上に書き込んでいる可能性があるからです。

求職者が知らないところ行われている情報操作を鵜呑みにしないように、採用企業側がなりすまし対策をする必要があります。求職者本人にSNSのアカウントを確認しない限りは、ソーシャルメディア上での個人情報は参考程度に止めましょう。

まとめ

リファレンスチェックの概要や安全に実施するための対策について紹介してきました。なりすましを防いで安全に採用選考を進めるための方法について知っていただけたのではないでしょうか。

リファレンスチェックには、求職者と企業の間に起こるミスマッチを避けて、多角的に求職者を判断できるなどの利点があります。なりすまし虚偽を防ぎ、正しくリファレンスチェックを実施して、企業にマッチする人材と出会うチャンスを増やしていきましょう。

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