盗撮・盗聴は犯罪の場合が多い！探偵による調査について
近年、情報化社会に伴ってプライバシーの漏洩が、後を絶たないのが現状だと思います。
「いつバレたんだろう」、「誰にも言ってないのに……」ということがみなさんのまわりで既に起こっているということが多々あります。
そのような盗撮・盗聴・犯罪の関わりについて、詳しく説明いたします。
1.盗聴器操作・盗撮調査とは
秋葉原など各地で販売されている盗聴器・盗撮器の数は年々増加傾向にあり、その形状や取り付ける場所も様々です。
盗聴器本体を実際に確認しても、盗聴器だと判別可能なものは少なく、発見しようとしても困難を極めます。
コンセント内蔵型盗聴器やパソコンのマウス内蔵型のものは、完全に撤去しない限り電波を発し続けています。
その大半は一般家庭に取り付けられているもので、もはや盗聴・盗撮は他人事ではありません。
時折、電話中に雑音が入ったり、自宅近所に不審な人や車などをよく見かける、誰にも話していないことを他人が知っている、といったことはないでしょうか？
探偵事務所にも、「盗聴されているかもしれない」という相談が後を絶たないそうです。
盗聴器・盗撮器は誰にでも簡単に取り付けられますし、比較的リーズナブルな価格で購入することも可能です。
遊び半分で盗聴器を購入して知り合いの家に隠れて取り付けるケースが最も多いようです。
つまり、盗聴器を仕掛けるのは自分のまわりの身近な人が多いということです。
元カレ、元夫、両親や友達。元恋人がストーカー行為をしてきて困っているという相談も多くあります。
そのまま放置した状態だと、犯罪に発展しかねない事態にもつながりますので、少しでも不審な点や心当たりがあったら、可能な限り外からの公衆電話か携帯電話を使用し電話をすることを勧めます。
加えて、法人や企業の方も、社内の安全確保・情報漏洩を防止するために、綿密な盗聴器の探索・発見・撤去、盗聴器発見の経緯まで調査するべきだと考えます。
2.盗聴器調査・盗撮器調査の一連の流れ
過去にストーカーに狙われた経験がある方や、自分しか知りえない情報が外部に漏れてしまっている方は、盗聴器・盗撮器が仕掛けられている可能性があります。
探偵調査では24時間の電話対応もあるので、まずは相談から入ってください。
3.盗撮・盗聴はプライバシーの侵害？ 犯罪になってしまう？
驚くと思いますが、盗聴・盗撮自体は法律上、違法ではありません。
盗聴・盗撮の中で、入手した情報の使い方、そしてその設置の方法によって、合法か違法か判断されます。
自身の自宅や、家族名義の車など、夫婦の共有物に仕掛けることは合法になります。又は、夫や妻である依頼人が同意の元、探偵が依頼人の自宅や家族名義の車などに盗撮、盗聴器を仕掛けることに違法性はありません。
ですが、私服のポケットやバッグなど、夫婦の共有物ではなく、個人的なものに盗聴器を仕掛けてしまった場合、いくら夫婦の関係であってもプライバシーの侵害で違法となる可能性があります。
又、プライバシーの侵害以外に、私有地、他人の車などに無断で勝手に入り、盗聴・盗撮を行ってしまうと、探偵、一般人関係なく住居侵入罪で違法となります。
その他、盗聴・盗撮のために勝手に住居の壁に穴を開けたりコンセントを分解したりした場合、器物破損罪に該当します。
情報の使い方についてですが、合法的な手段での盗聴・盗撮に成功し、次の機会の密会日時、場所などの情報を入手し、浮気調査などに役立てるのは合法です。
しかし、合法的な手段で成功したとしても、入手した情報、証拠などを元に相手を脅す、脅迫することをした場合、違法な脅迫罪に問われます。
又、合法的な手段で盗聴・盗撮し、浮気などの証拠を得たとしても、それらは裁判の証拠として認められる可能性は、ほとんどありません。
もし裁判で使用する際は、音声を文章化する必要があります。
一方、浮気などの証拠を収集するために盗聴・盗撮することが無意味、というわけではありません。
盗聴・盗撮で得た証拠は、妻や夫に不倫の事実を認めさせるための証拠としては、十分な効果となる可能性はあります。
加えて、盗聴・盗撮などで得た情報は、次回、探偵に浮気等の調査を依頼する際の日時や密会場所のヒントになります。
＊電話の盗聴は、通信の秘密・有線電気通信法・電波法違反となり、犯罪です。
4.最近多い？ スマホによる盗聴は犯罪？
昨今では多くのスマホアプリが制作され、日常における生活も便利になりつつあります。
しかし、ただ便利な機能だけでなく、その中には盗聴アプリのような危険なものも存在します。
元々、盗聴アプリが造られたきっかけは、1．スマホの紛失時用 2．会社支給スマホの私物化防止用として造られました。
ボイスレコーダー用に録音したり、外部から遠隔操作できたりと、盗聴アプリの機能は多岐に渡ります。
ところが、これらの機能を逆手にとられて悪用されてしまう人たちが軒並み増えています。
自分の知らない間にスマホに盗聴アプリをインストールされ、音声録音や盗撮、SNSへの書き込みを他人に覗かれてしまいます。
そして残念ながら、このアプリを勝手にインストールされて盗聴被害にあっても、犯罪として問われる可能性は低いです。
たとえ盗聴された証拠、勝手にアプリをダウンロードされたなどがあっても、自己負担で民事裁判を起こす他はありません。
こまめにアプリをチェックやスマホの初期化をして、自己防衛をして対策をしてください。
5.犯罪心理からわかる！ 盗聴されやすい人、されにくい人
情報を知りたがる、虚栄心を持っているという特徴があります。
一般的な特徴になります。
一方、盗聴されやすい人は、
・不特定多数の人が集まる
・交友関係が広い
・誤解されやすい行動をとっている
盗聴されにくい人は、
・自宅に人を招き入れる機会がない
・交友関係が狭い
といった違いがあります。盗聴されやすい人に当てはまる人は、意識して気を付けてください。
6.まとめ
日本の法律上、盗聴されている、又はされていただけでは、警察は犯罪として動いてはくれません。
自分の安全は自分で守ることが大事になっていきます。
盗聴器の発見が早いほど、事件の早期解決につながるので、盗聴探しのプロである探偵などに依頼することをオススメします。
投稿者プロフィール
- 10年以上にわたる探偵経験を持ち、調査分野のエキスパートとして認められている。これまでに手掛けた調査案件は年間200件以上にのぼり、その確かな調査力と洞察力で数多くの難解なケースを解決してきた実績を持つ。特に浮気調査や素行調査の分野で高い成功率を誇り、信頼と実績に基づいた調査を提供することを信条とし、クライアントからの高い満足度を誇る。
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